創価学会
創価新報の「宗教法人化の際の三箇条」に関する誹謗を破す
9/20/2019

不都合な三箇条の誓約（せいやく）を「宗門の単なる要望」と戸田会長の法人化の想（おも）い裏切った現今の学会

宗教法人化の際の三箇条（さんかじょう）
『創価新報』（七月三日号）が宗門の夏期講習会を誹謗（ひぼう）している。その中で、創価学会が宗教法人を設立した際に、宗門より出された三箇条の条件について、
「あれは宗門からの単なる要望だった」
などと嘯（うそぶ）いている。
この三箇条とは、

一、折伏した人は信徒として各寺院に所属させること
二、当山の教義を守ること
三、三宝（仏・法・僧）を守ること

である。
創価学会は、この三箇条が邪魔で仕方がなかったらしく、
「三箇条は宗教法人設立に際して課された約束や条件ではなく、単なる要望であった」

などと矮小化（わいしょうか）を図っているが、もとより、この三箇条は、日蓮正宗の信徒として遵守（じゅんしゅ）するのが当然の規範であり、一箇条においても欠くべからざるものである。
これを「要望にすぎない」などと軽んずること自体、やはり、学会は日蓮正宗の信徒団体として不適格であり、破門されて当然だった、といえる。
当時の会長であった戸田城聖氏は、これを遵守することを確約した上で、宗教法人創価学会を設立した。
この三箇条が、宗教法人創価学会設立の前提条件であったことは、聖教新聞社発行の『創価学会入門』に

「戸田二代会長は、昭和二十六年、二代会長に就任ののち、日蓮正宗の信徒団体であることを前提としてうえで、創価学会を新たに宗教法人として設立したい旨、日蓮正宗宗務院に願い出ました。（中略）
創価学会は、昭和二十七年八月、この三箇条を守ることを前提に、独自の法人格を有する団体となり・・」
と記しており、また、北条浩四代会長（故人・当時理事長）も、

「創価学会は昭和二十七年の宗教法人設立時の三原則を遵守し、日蓮正宗の信徒団体としての性格を、いっそう明確に・・・」
（昭和五十三年十一月七日・創立四十八周年記念代表幹部会）

と述べていることからもわかるように、戸田氏は宗門が示した三箇条の遵守を前提に宗教法人を設立したのである。
そもそも戸田氏は、当初、宗教法人を設立を考えていなかった。当時の『聖教新聞』（昭和二十六年十二月二十日付）は

「戸田会長は細井尊師の要請に答えて、最初、財団法人設立の計画が変更されて宗教法人設立に至るまでの経過報告がなされ、次に宗教法人設立に対する会長の決意が述べられた」

と記している。
つまり、創価学会は、最初、「財団法人創価学会」を企図し、それを変更して「宗教法人創価学会」となった、というのである。
このあたりの経緯について、当時、『聖教新聞』発行兼編集兼印刷人であった石田次男氏は、次のように解説している。

「元々『学会のする事が累を宗門に及ぼしてはならない』という戸田先生の考えで、＜財団法人＞の願書を東京都へ出したら、『宗教法人でなければ駄目だ』と都から申し渡されて＜宗教法人＞にしてしまっただけの事。
（中略）この事は、日淳・日達・両上人よく御存知でした。長年いろいろと池田氏が宗門を威圧する事で見せたような数々・・学会が態度でかく宗教法人づらする謂（い）われなど、なんにも無いのです」
（石田次男著『内外一致の妙法ーこの在るべからざるもの』）

要するに、戸田氏の意向は、第一に日蓮正宗の外護（※学会が宗教法人日蓮正宗に付嘱しているかのように扱われると、もし、学会のなす邪宗破折によって弾圧が起きた場合、累（るい）が日蓮正宗にまで及ぶかもしれない、それを避けるため）であり、そのために、日蓮正宗とは法人格の異なる「財団法人創価学会」にしようとしたが、東京都の指導で「宗教法人」となってしまっただけだ、というのである。
つまり、戸田氏にとって、創価学会の宗教法人格取得が願いだったわけではないが、「財団法人創価学会」では許可されないというので、やむなくあきらめて「宗教法人創価学会」に変更した。
というのが真相だった。
さらに戸田氏は、「この設立に対して、本山よりさしつかえあるとの御言葉であれば、その指示に従うものである」と語っていた、という。
されば、宗門が平成三年十一月七日付で、創価学会に解散を勧告したにもかかわらず、学会がそれに従わなかったこと自体、今日の創価学会が、戸田二代会長の精神にも背（そむ）いている姿である。
さらに、宗教法人設立当初の目的を忘失し、宗門の外護どころか、自ら、違法かつ執拗（しつよう）な宗門攻撃を繰り返す創価学会は、即刻、宗教法人を解散すべきである。

（慧妙 令和元年八月一日号）

『新報』は、”当時の「聖教新聞」に「要望」と書いてあるから、三箇条は宗門からの要望にすぎない”と主張。遵守すべき約束を軽んずる慢心が、創価学会を今の大謗法団体に変えた