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似非(えせ)出家者率いる在家教団 創価学会

創価学会
5/4/2017

過日、新興宗教である幸福の科学に出家すると言った女優が世間を賑(にぎ)わせた。
その動機が日本最大の新興宗教、幸福の科学の信仰に専念するためということ、また売り出し中で、告白本まで出して所属事務所と対立するなど話題を振りまき、早速、広告塔の役目を果たしていた。
その幸福の科学の公式サイトでは出家を、「完全に俗世を遮断して、人里離れた所で生活や修行をしているわけではありません。『外見』や『形式』ではなく、『精神的な出家』を意味しているからであり、この世的な価値観に迎合することなく、神仏の心に基づいて一日二十四時間三百六十五日、自らを律し、仏法流布のために生きることを使命としています」
と言う。
在俗のまま教団に就職し、教えに基づいた生活を送り教団から給料(主に信者からの布施)を得て布教活動に専念する、これが彼らの言うところの出家だ。
本来の出家とは、世俗を捨て仏門に入ること、僧となって仏道修行をすることを言う。重き恩愛(おんない)(肉親の情)の家を出て仏道に入る真の出家者と、都合よくいいとろ取りの名ばかり出家とが同じはずがない。

創価学会本部の職員とは
日本第二位の規模を誇る新興宗教にして在家教団の創価学会こそが、むしろ幸福の科学のお手本ともなったであろう、今日の在家宗団の本家本元と言える。
公証八百二十七世帯と言われる創価学会には「創価学会本部職員」がいて、彼らは宗教法人創価学会の法人職員であり、一般会員の財務によって生計を立て、創価学会の組織を運営し、会員に奉仕することが使命とされる。
名誉会長の池田大作、会長の原田稔をトップに理事長、主任副会長、二百五十名とも三百名とも言われる副会長以下総勢二千五百人を数え、副会長以上の最高幹部らによって師範会議、最高指導会議、総務会などが開かれ、創価学会の意志決定がなされる。
近年の例を挙(あ)げると、平成二十七年に『勤行要点』を改変した。その際も、
「池田先生のご了承をいただいた上で、会則に則(のっと)り、師範会議と最高指導会議の意向を得て、制定するに至った」
(聖教新聞 平成二十七年十一月十七日付)
と。また、平成二十八年に「創価学会会則」に「創価学会仏」と定義付けた際も、原田が諮(し)問・提案した会則の改正について参議会や総務会が開かれ、賛成を答申(とうしん)したり可決したことが報じられている(聖教新聞 平成二十八年十一月五日付を参照)。
このように創価学会は、一部の最高幹部が、教義・化義・運営方針のすべてを決定するという重要な役回りを担う。
この、いかようにも自分たちの都合によって、つまり都合よく運営できるように、教義を曲げに曲げるのが在家教団の真骨頂(しんこっちょう)と言えよう。

”民衆仏法”!? の代償
かつて創価学会は、宗門からの破門を機に、
「大聖人は、死身弘法の大闘争によって『権威の宗教』から『人間の宗教』へと、万民成仏の大道を開かれた。その大聖人の御精神のままに、学会は、権威の邪宗門の鉄鎖(てっさ)を断ち切り、世界百九十二ヶ国・地域へと、民衆仏法の大連帯を構築した」(民衆勝利の凱歌Ⅱ 三㌻)などと言った。
日蓮正宗伝統の僧俗の在り方に対し、「御法主上人への信伏随従は権威の宗教だ」とレッテルを貼り、創価学会こそが「民衆による民衆に開かれた民衆のための真の仏教教団である」と主張するために、である。
当初は宗門を攻撃しているだけでよかった。が、やはり宗門の教義・化義がどうにも足かせとなる。
そこで平成十四年に会則を変更して、会長にその裁定権を付与(ふよ)し、現在の執行部の在り方が形作られた。「権威からの脱却」との大義名分を掲げ、わがままを通して組織を存続させる道を模索したが、現実は迷走を重ねるばかり。
彼らの頭にあるのは組織の存続のみ。このような出家とも在家とも区別のつかない本部職員の生活を支えなくてはならない、末端の学会員こそが、最大の被害者である。

(大白法 第九五六号 平成二十九年五月一日)

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